各地の日本語学校
パラグアイの日系子弟の教育に取り組む、各地の日本語学校を紹介しています。
地図の学校名をクリックすると、その学校のページへリンクします。パラグアイにおける日本語教育の歴史と推移および日本語教育機関の最近の動向に関して（2003年サンパウロ汎米研修資料）、日本語学校統計グラフ（日本語学校児童生徒の日系の割合および教師の世代の割合）の資料も掲載しています。
日本語学校一覧（あいうえお順）
学校名をクリックすると、各学校の紹介ページへ移動します。
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学 校 名
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運 営 団 体
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| アスンシオン日本語学校 | アスンシオン日本人会 |
| アマンバイ日本語学校 | アマンバイ日本人会 |
| イグアス日本語学校 | イグアス日本人会 |
| エステ日本語学校 | エステ日本人会 |
| エンカルナシオン日本語学校 | エンカルナシオン日本人会 |
| カピタン・バード日本語学校 | アマンバイ日本人会カピタンバード支部 |
| チャベス中央日本語学校 | チャベス日本人会 |
| ピラポ日本語学校 | ピラポ日本人会 |
| ラ・コルメナ日本語学校 | ラ・コルメナパラグアイ日本文化協会 |
| ラ・パス日本語学校 | ラ・パス日本人会 |
パラグアイにおける日本語教育の歴史と推移および
日本語教育機関の最近の動向に関して
（2003年サンパウロ汎米研修資料より）
■日本語教育の始まった時期とその背景
1936年の第一回パラグアイ日本人移住直後から、また1956年戦後移住開始直後から各移住地で日本語（国語）教育が始まった。外国語としての日本語教育は1999年桂シニアボランティアがイグアス移住地日本語学校で開始して、現在にいたる。
■現在の状況
都市部の日本語学校生徒で日本語能力の格差が大きく、従来の国語教育に加え、外国語としての日本語教育の導入が必要になっている。
■学習者の変化（年齢、学習動機など）
多くは日系人子弟であるが、都市部では片親のみ日系の子供が急増している。パラグアイ子弟、青年の日本語への関心が増している。
■教師の変化（世代、年齢、日本語能力、待遇など）
かっての教師の中心であった一世教師が高齢化し減少。二世の女子（多くは高校卒で２０才前後）教師が増えている。一世に比べ、日本語能力低下（他国と比較すると、日本語能力が高い）。待遇は週日制、土曜日制など学校により変化がある。パラグアイの雇用条件より待遇は良いが、他の日系就労条件に比べると概して悪い。
■学校運営側の意識の変化（日本語教育の目的、その内容など）
日本語学校運営の日本人会では国語・日本語教育を通し、子弟に日本語・日本語文化継承を望む。日本語学校の一部、語学校、文化センター、公学校では非日系人への日本語教育、日本語文化教育も大切に考える。
■幼少年学習者の父兄の意識の変化（学校、子供への期待など）
日系父母は日本語学校での日本語・日本文化の伝承を望む。しかし、日本語学校のみで日本語伝承が可能と思い、父母ともに日系ながら、家庭で日本語を使う若い核家族が増加。非日系父母で日本文化、日本の国力、日本人の長所にあこがれ、子供を日本語学校、日本語を教える日本語学校、公学校にいれる人が増えて来た。
■教科書、教材の変化（課題、取組みを含めて）
日系への国語教育は日本の国語教科書が中心。日系への外国語としての日本語教育には、独自の教材開発や、既成の外国人向けの日本語教科書を利用。今後の日本語教育（外国語）には既成の本を参考にしながら、パラグアイに適した教科書を開発したい。
■ 日系日本語教育機関（私塾を含め）の位置付け、役割、他との連携
パラグアイ日本人会連合会全パ日系人教育推進委員会の下に、すべて（９ヶ所）の日本語学校があり、最大の組織。その下に日本人会が運営しない日系語学校、私塾などが参加しつつある。全パ日系人教育推進委員会は日本語教師の養成、教材の開発を主目的にする。私立学校で前述教育推進委員会に参加していない所がある。
■ バイリンガル校の存在、役割、位置付け、日系機関との連携
バイリンガル校「日本パラグアイ学院」は創立3年目を迎え、現在、幼稚園年中、年長、小学1年、2年の4クラス。日系社会の総意として始まったが、校舎を新設する資金不足で他の日本語学校に借家状態。出来るだけ、早く独立させるよう、日系社会が協力したい。私立校で選択課目として日本語コースをおく学校が出来始めた。
■ 語学学校（英語学校など）における日本語教育
（位置付け、日系機関との連携）
日系の語学校二ヶ所に日本語コースある。入門、初級が中心。日本語能力試験受験の為の特別コースもある。今後、こまかいニーズにあわせて、クラス、語学校が出来るであろう。前述の全パ日系人教育推進委員会に組込んで、教師の質改善を図りたい。
■ 学習者の質、数
日本人会運営の10日本語学校で生徒数約1000名、公教育の場で日本語に接する生徒数約1700人、バイリンガル校で日本語学習者は約35名。語学校、私塾で50人ほど。日本語学校生徒の日本語水準は低下中。
■ 学習動機
日本語学校生徒入学は殆んど父母の希望。公教育、バイリンガル校に関しても、日本語文化に興味を持つパラグアイ人父母の希望、または日本語学校に変わると所としての、日系父母の希望。語学校は青年が留学、日本文化への興味から本人の希望が多い。
■ 今後の方向
非日系人の日本語、日本文化学習者が増加傾向。日系子弟で日本語を選択と考え、英語を選ぶ子供、父母がふえている。
■ 今後の課題
教師育成、教師の能力向上、適当な教材開発、各種ニーズに従い各種日本語（外国語として）教授法の確立。教師の待遇改善。日系社会での日本語教育（国語および外国語として）を、日系社会後継者育成、日系社会活動活性化の基としての再確認と新しい体制作りが必要。
